- コラム
現地調査～EV充電器を設置するにあたり～
EV充電器を設置する際に重要になるのが現地調査です。
EV充電器を稼働するには電気が必要で、その電気を引いてくるための工事が必要となります。
設置工事は、大枠で「施設の余剰電力を使う」場合と「新規に電気の線を引く(特例受電）があります。
施設の電力を利用しEVカーへ充電
特例受電を利用し新規に電気を引き込む
普通充電器の設置工事については大半が施設の電力を利用するものになり、現地調査ではそのために施設の分電盤を調べ空き容量などを調査します。
調査に係る時間は1時間ほどで、分電盤など施設の電気系統を見せて頂く必要が有る為、設備のご担当者様に立ち会って頂く必要があります。
現地調査（分電盤空き容量の確認）
急速充電器の設置工事は基本的には特例受電を利用し、新規に引き込む電力を使い稼働しますが、
50kW以上の充電器を設置する場合は高圧受電設備（キュービクル）の設置もしくは増設が必要となり、その費用は200～500万円と言われています（プラス充電機器代と充電器設置工事費がかかります）。
JFEテクノス株式会社の急速充電器のように、蓄電池を内蔵する事で100kW出力でありながらキュービクルの設置が不要な「Super RAPIDAS-SR」や、50kW出力でありながら電力契約を従量電灯契約へ可能にした「RAPIDAS-X」といった製品もあります。
ＪＦＥテクノス株式会社「RAPIDAS-X」
また、現地調査ではどこに電線を通すかといった事も調べます。駐車場の車の流れを邪魔しない様に、かつ電源から最短ルートで接続できるように、施工会社・当社・設置希望者様で入念に打ち合わせをする必要が有ります。
充電器に合わせて、例えば給電するケーブルの向きなどを考慮し駐車場のどこに設置するかなども現地調査で行います。
充電器の設置場所を確認、車室幅を測っています
設置ご希望のお問合せでよく頂く質問が、「工事費はいくら？」ですが、
現地調査を行えば補助金のおおよその額も含め算出が可能です。
お見積りは無料ですので、お気軽にお問合せ頂ければと思います。
お問合せ先
株式会社DUALホールディングス 「EV充電コンシェルジュ」
※「お問合せフォーム」からも問合わせ可能となっております。
