充電器不足が問われている昨今ですが、実はEVカーの普及も足りていないのが現状となっております。
2022年は「EV元年」と呼ばれ、日本におけるEV・PHVの新車販売比率は飛躍的な上昇を見せ、
同年の12月には4.09％と過去最高を記録しました。
2022年のEV・PHV販売台数は95,426台で、2021年の43,916台の2倍以上となりました。
国内外問わず、各メーカーの新モデルのリリースが続々と販売されました。

≪国内メーカー≫
日産　「アリアB6」
日産　「サクラ」
スバル　「ソルテラ」
トヨタ　「bZ4X」※リース販売車両
三菱　「ekクロスEV」
マツダ　「CX-60」

≪海外メーカー≫
BMW　「i4 eDrive40」「i4 eDrive40 M Sport」「i4 M50」
BMW　「iX M60」
BMW　「i7 xDrive60 Excellence」「i7 xDrive60 M Sport」
メルセデスベンツ　「EQB」
メルセデスベンツ　「EQE」「EQS」
アウディ　「Q4 e-tron 」「Q4 Sportback e-tron」
フォルクスワーゲン　「ID.4」
ボルボ　「C40 Recharge」
シトロエン　「Ë-C4 ELECTRIC」
フィアット　「500e」
テスラ　「Model Y」
ヒョンデ　「IONIQ5」

人気車種に関しては、納車1年待ちの車種も出てきています。

2023年も各メーカーの新モデルがリリースされる予定となっております。
レクサスは初のEVモデル「レクサスRZ」の販売を発表、
ホンダはソニーグループと共同開発で「AFEELA（アフィーラ）」の販売を予定。
先日、テスラに次ぐ世界2位のEVシェアを誇る中国・BYDが日本に進出しSUVタイプの「ATTO 3（アットスリー）」を販売開始、
続いてコンパクトタイプの「DOLPHIN」セダンタイプの「SEAL」の販売を予定。
先の話にはなりますが、2024年の春にはホンダがN-VANをベースとした新型商用EVを発表。
航続距離200キロでありながら、なんと100万円台で発売予定との事。
今後、各社の開発による性能アップが期待されます。

更に、政府はEV購入時に使える補助金・クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）の予算額を大幅に増加し、22年度2次補正予算で700億円、23年度当初予算案で200億円の合計900億円を23年度のCEV補助金に充て、EV購入を後押しする方針を掲げています。

EVインフラ事業者として、EV車両の動向は気になるところです。
EV車両は近い未来、皆さんの身近なものになるでしょう。

当社では車両販売は行っておりませんが、EV充電器に関して、設置希望、ご質問などございましたら、お気軽にご連絡ください。